ENEOSホールディングスとは何の会社か？事業内容・強み・収益構造をわかりやすく解説

ENEOSホールディングスを一言でいうと？

ENEOSホールディングスは、石油精製・販売、石油化学、潤滑油、電力、再生可能エネルギー、資源開発、素材関連などを幅広く手がける日本を代表するエネルギー企業グループです。一般の人にとっては、ガソリンスタンドのENEOSという印象が最も強いかもしれません。しかし企業研究として見るなら、ENEOSは単なるガソリンスタンドの会社ではありません。原油を輸入し、製油所で精製し、ガソリン、軽油、灯油、ジェット燃料、重油、ナフサ、潤滑油、石油化学原料などに変え、家庭、企業、工場、物流、航空、発電、化学産業へ供給する会社です。

ENEOSを理解するうえで大切なのは、同社が「エネルギーの上流から下流までに関わる会社」であることです。INPEXのような資源開発会社ほど上流専業ではありませんが、石油・天然ガス開発にも関わります。一方で、東京ガスのような都市ガス会社とも違い、ENEOSは石油精製・販売を中心に、日本の燃料供給インフラを支える会社です。

この会社の業績を見るときは、原油価格だけでなく、精製マージン、在庫評価、国内燃料需要、石油化学市況、電力事業、為替、設備稼働率、キャッシュフローを見る必要があります。原油価格が上がると売上高は大きくなりやすいですが、必ずしも利益が増えるとは限りません。原油を高く仕入れても、ガソリンや軽油などの販売価格に十分転嫁できなければ利益は圧迫されます。逆に、精製マージンが改善すれば、原油価格が低くても利益が出やすくなります。

また、ENEOSは日本国内の石油需要減少という長期課題に向き合っています。人口減少、省エネ、EV化、燃費改善によって、ガソリンや軽油の需要は長期的に伸びにくくなっています。そのため、製油所や生産体制の再編、低炭素エネルギー、SAF、LNG、再生可能エネルギー、CCS、素材事業への展開が重要になっています。

投資家にとっては、原油価格、精製マージン、在庫評価、エネルギー需要、キャッシュフロー、株主還元を見る会社です。就活生や新入社員にとっては、エネルギー企業、製造業、調達、法人営業、社会インフラ、脱炭素対応を理解しやすい企業です。一般読者にとっては、ガソリンやエネルギー価格のニュースを企業側から理解する入口になります。

何をしている会社なのか

ENEOSホールディングスの事業は、大きく見ると、石油精製・販売、石油化学、潤滑油、電力・エネルギーサービス、石油・天然ガス開発、再生可能エネルギー、素材関連に分けて理解できます。

中心になるのは、石油精製・販売です。海外から原油を調達し、製油所で精製し、ガソリン、軽油、灯油、重油、ジェット燃料、ナフサ、LPガスなどを作ります。これらは、乗用車、トラック、飛行機、船舶、工場、発電、暖房、化学産業などで使われます。ENEOSのサービスステーションは、一般消費者にとって最も身近な接点です。

石油化学では、ナフサなどを原料として、プラスチック、合成繊維、合成ゴム、化学品の原料になる製品を供給します。石油製品は燃料として燃やされるだけではなく、化学素材の原料にもなります。衣料品、包装材、自動車部品、家電、建材、医療用品など、多くの製品が石油化学と関わっています。

潤滑油も重要です。エンジンオイル、工業用潤滑油、金属加工油、グリースなどは、自動車、工場、建設機械、船舶、発電設備などで使われます。潤滑油は、機械の摩耗を減らし、故障を防ぎ、効率よく動かすために必要です。

電力・エネルギーサービスでは、発電や電力販売、再生可能エネルギー、法人向けエネルギー提案などに関わります。石油会社でありながら、エネルギー全体へ広げる動きです。

資源開発では、石油や天然ガスの権益を持ち、上流側にも関わります。また、低炭素・脱炭素分野では、LNG、SAF、再エネ、CCSなどが重要テーマになります。

ENEOSは、ガソリンスタンドだけでなく、燃料、化学、電力、資源、低炭素エネルギーを横断する企業グループです。

石油元売りとは何か

ENEOSを理解するには、石油元売りという業態を知る必要があります。石油元売りとは、原油を調達し、製油所で精製し、石油製品として販売する会社です。日本では、ガソリン、軽油、灯油、重油、ジェット燃料などの多くが、石油元売り会社を通じて供給されています。

石油元売りの仕事は、単にガソリンスタンドを運営することではありません。まず、海外から原油を調達します。原油は中東、アジア、北米など世界各地から輸入されます。次に、タンカーで運ばれた原油を製油所で精製します。製油所では、原油を加熱・分離・処理し、さまざまな石油製品に変えます。

製油所で作られた製品は、タンク、パイプライン、ローリー、船舶などで各地へ運ばれます。ガソリンスタンドへ届けられるものもあれば、工場や発電所、空港、港湾、化学メーカーへ供給されるものもあります。つまり石油元売りは、原油調達、製造、物流、販売を一体で担う会社です。

石油元売りの特徴は、売上規模が非常に大きくなりやすいことです。原油や石油製品は単価が高く、取扱量も大きいため、売上高は巨大になります。しかし、売上が大きいからといって利益率が高いとは限りません。原油価格、為替、精製マージン、在庫評価、需要動向によって利益は大きく変わります。

また、石油元売りは社会インフラでもあります。ガソリンや軽油が止まれば、物流、通勤、農業、建設、救急、消防、航空、船舶に影響します。灯油は暖房に使われ、重油は工場や発電に使われます。ENEOSは、エネルギーの安定供給を担う企業として見る必要があります。

精製マージンとは何か

ENEOSを見るうえで重要な指標が、精製マージンです。精製マージンとは、簡単に言えば、原油を仕入れてガソリンや軽油などに加工して売ったときに、どれだけ利益が残るかを示す考え方です。

石油会社は、原油そのものを買ってきます。しかし消費者や企業が使うのは、ガソリン、軽油、灯油、重油、ジェット燃料、ナフサなどです。製油所で原油を精製して、用途別の製品に分けます。このとき、製品の販売価格と原油の仕入れ価格の差が、収益性に大きく関わります。

原油価格が上がっても、ガソリンや軽油の価格に十分転嫁できれば利益は守られます。しかし、原油価格が急上昇しても販売価格が追いつかなければ、マージンは悪化します。逆に、原油価格が下がる一方で製品需要が強ければ、精製マージンが改善することがあります。

精製マージンは、世界の燃料需給にも左右されます。ガソリン需要が強い時期、ジェット燃料需要が回復する時期、製油所の停止が多い時期には、製品価格が上がりやすくなります。一方で、燃料需要が弱く、製油所の供給能力が過剰であれば、マージンは悪化しやすくなります。

Reutersは、2025年に世界の製油業者が短期的に精製マージン改善の恩恵を受けた一方、その上昇は一時的との見方も示されていると報じています。これは、石油会社を見るときに、原油価格だけでなく、製品価格と精製マージンを見る必要があることを示しています。

ENEOSを投資家目線で見るなら、原油価格、ガソリン・軽油・ジェット燃料需要、製油所稼働率、精製マージンを必ず確認したいところです。

原油価格と在庫評価

ENEOSの業績を見るとき、原油価格と在庫評価も重要です。石油会社は原油や石油製品を大量に保有しています。原油価格が変動すると、在庫の評価額が変わり、会計上の利益に影響することがあります。

原油価格が上がる局面では、以前に安く仕入れた在庫の価値が上がります。この場合、在庫評価益が出ることがあります。反対に、原油価格が下がる局面では、高く仕入れた在庫の価値が下がり、在庫評価損が出ることがあります。

この在庫評価は、石油会社の決算を読むうえで注意が必要です。決算上の利益が大きく見えても、それが本業のマージン改善によるものなのか、在庫評価益によるものなのかを分けて見る必要があります。逆に、赤字や減益に見えても、在庫評価損が一時的に影響している場合があります。

ENEOSのような石油会社では、「在庫影響を除いた利益」を見ることが重要になります。本業として、原油を精製し、石油製品を販売してどれだけ利益を出しているのかを確認するためです。

原油価格は、世界景気、OPECプラスの生産方針、米国シェール、地政学リスク、戦争、制裁、中国需要、為替、投機資金など、さまざまな要因で動きます。ENEOSが自社の努力だけで原油価格を決めることはできません。

投資家は、原油価格の上昇を単純な好材料として見るのではなく、在庫評価、精製マージン、価格転嫁、需要への影響をセットで見る必要があります。石油会社の利益は、原油価格だけでなく、その価格変動がどの段階でどう反映されるかによって変わります。

ガソリンスタンドと小売の顔

ENEOSの最も身近な顔は、ガソリンスタンドです。ENEOSのサービスステーションは、全国で多くの人が利用する燃料販売の拠点です。ガソリン、軽油、灯油を販売するだけでなく、洗車、オイル交換、タイヤ、車検、カー用品、カーリース、決済サービスなどに関わる場合もあります。

ガソリンスタンドは、ENEOSにとって消費者との接点です。石油精製や化学は一般消費者から見えにくい事業ですが、ENEOSブランドはガソリンスタンドを通じて広く知られています。

ただし、ガソリンスタンド事業は長期的な課題も抱えています。人口減少、車の燃費改善、EV化、若者の車離れ、地方の過疎化によって、ガソリン需要は伸びにくくなっています。特に地方では、ガソリンスタンドの維持が難しくなる地域もあります。

一方で、ガソリンスタンドは地域インフラでもあります。災害時には燃料供給拠点として重要です。物流、農業、建設、救急、除雪など、地域社会には燃料が必要です。EV化が進んでも、すぐにすべての車が電動化するわけではありません。トラック、建設機械、農業機械、船舶などでは、液体燃料の需要が残る可能性があります。

ENEOSは、ガソリンスタンドを単なる燃料販売拠点としてだけでなく、カーライフサービス、地域サービス、EV充電、モビリティ関連サービスへどう変えていくかが問われます。

投資家は、ガソリン需要、店舗網、販売マージン、サービス収益、EV対応、地域インフラとしての役割を確認する必要があります。

石油化学と素材事業

ENEOSは、石油化学や素材事業にも関わっています。石油は燃料として使われるだけでなく、化学品や素材の原料にもなります。ナフサ、芳香族、オレフィン、溶剤、潤滑油原料などは、化学産業の基礎になります。

石油化学製品は、プラスチック、合成繊維、合成ゴム、塗料、接着剤、包装材、自動車部品、家電部品、建材、医療用品などに広く使われます。つまり、石油会社は燃料会社であると同時に、製造業の素材サプライチェーンにも関わっています。

石油化学事業を見るときは、市況が重要です。石油化学製品は、世界の需要と供給に影響されます。中国や中東で大型設備が増えれば供給過剰になり、マージンが悪化することがあります。逆に、需要が強く供給が限られていれば、収益性が改善します。

また、石油化学は原油価格やナフサ価格とも関係します。原料価格が上がっても製品価格に転嫁できなければ利益は圧迫されます。化学品需要が弱いと、在庫が増え、価格が下がることもあります。

ENEOSにとって、石油化学は燃料需要減少を補う一つの柱になり得ます。しかし、石油化学も競争が激しい分野です。脱プラスチック、リサイクル、環境規制、バイオ素材の普及も長期的なテーマになります。

ENEOSを見るときは、ガソリンや軽油だけでなく、石油化学や素材事業のマージン、需要、競争環境も確認する必要があります。石油会社の収益は、燃料だけでは説明できません。

潤滑油と工業用製品

ENEOSの事業では、潤滑油も重要です。潤滑油とは、機械の摩擦を減らし、摩耗を防ぎ、熱を逃がし、部品を保護するための油です。自動車用エンジンオイル、工業用潤滑油、金属加工油、グリース、船舶用潤滑油などがあります。

自動車用エンジンオイルは、一般消費者にも比較的身近です。エンジン内部の部品が高速で動くとき、潤滑油がなければ摩擦と熱で故障してしまいます。工業用潤滑油は、工場の機械、工作機械、建設機械、発電設備、船舶などで使われます。

潤滑油は、単なる油ではありません。用途ごとに粘度、耐熱性、酸化安定性、摩耗防止性能、清浄性、環境性能が求められます。工場や自動車の性能が上がるほど、潤滑油にも高い機能が必要になります。

一方で、潤滑油事業も環境変化を受けます。EVはエンジンオイルを必要としません。ただし、EVにもギアオイル、冷却液、グリース、絶縁性のある熱管理材料などが必要になる可能性があります。つまり、エンジン車向けは長期的に減る可能性がありますが、新しいモビリティ向けの工業用製品には需要が生まれます。

Reutersは、ENEOSが国内需要減少と競争激化を背景に、横浜製造所での潤滑油など一部生産を2028年3月までに段階的に停止する方針を報じています。これは、国内石油関連製品の生産体制を見直す動きの一つとして理解できます。

ENEOSを見るときは、潤滑油を燃料とは別の高付加価値製品として見つつ、EV化や国内需要減少への対応を確認することが大切です。

電力・再生可能エネルギー

ENEOSは、電力や再生可能エネルギーにも取り組んでいます。石油会社が電力や再エネに関わるのは、エネルギー需要の形が変わりつつあるからです。ガソリンや軽油の需要が長期的に伸びにくくなる中で、電力、LNG、再生可能エネルギー、SAF、CCSなどへ事業を広げる必要があります。

電力事業では、発電や電力販売が関係します。燃料、発電、電力小売は、エネルギー企業として自然な広がりです。電力価格、燃料価格、発電設備の稼働率、再エネ制度が採算に影響します。

再生可能エネルギーでは、太陽光、風力、バイオマスなどが対象になります。脱炭素の流れの中で、石油会社も再エネ投資を進めています。ただし、再エネ事業は初期投資が大きく、電力価格や制度変更、建設費、金利の影響を受けます。

洋上風力のような大型再エネ事業では、特にコスト管理が重要です。Reutersは、ENEOSが秋田県沖の洋上風力事業について、プロジェクト費用の上昇により採算確保が難しくなっていると警告したと報じています。これは、再エネが成長分野であっても、投資回収が簡単ではないことを示しています。

ENEOSにとって再エネは、将来の脱炭素対応として重要です。しかし、既存の石油事業のようにすぐ大きな利益を生むとは限りません。技術、制度、コスト、電力価格、金利を慎重に見る必要があります。

投資家は、再エネ投資を成長期待だけで評価せず、投資額、稼働時期、採算、制度リスク、キャッシュフローを確認することが大切です。

LNG・SAF・低炭素エネルギー

ENEOSを長期で見るうえで、LNG、SAF、CCSなどの低炭素エネルギーは重要なテーマです。世界は脱炭素へ向かっていますが、現実には石油や天然ガスの需要もすぐにはなくなりません。そのため、エネルギー企業は、安定供給と脱炭素の両方を考える必要があります。

LNGは、天然ガスを液化したものです。石炭よりCO2排出が少ない燃料として、電力や産業用に使われます。再生可能エネルギーが増えても、天候に左右されるため、調整力として天然ガス火力が必要になる場面があります。ENEOSがLNGを重視するのは、エネルギー安全保障と低炭素化の中間的な役割があるからです。

SAFは、持続可能な航空燃料です。航空機は電動化が難しい分野の一つです。そのため、航空業界の脱炭素には、バイオ燃料や合成燃料などのSAFが重要になります。石油会社は、既存の燃料供給インフラや精製技術を活かして、SAFに関わることができます。

CCSは、排出されたCO2を回収して地下に貯留する技術です。工場や発電所、燃料製造から出るCO2を削減する手段として注目されています。ただし、技術、コスト、貯留場所、制度設計、顧客需要が課題です。

Reutersは、ENEOSが2028年3月期までの中期計画で、LNGやSAFなど低炭素エネルギーへの投資を増やす一方、水素・アンモニアについては慎重姿勢を強めたと報じています。これは、脱炭素の理想だけでなく、採算性やエネルギー安全保障を踏まえた現実的な投資配分を重視していると見られます。

ENEOSを見るときは、低炭素エネルギーを「新しい事業だから良い」と単純に判断せず、投資回収、需要、制度、既存事業との相性を確認する必要があります。

資本集約型ビジネスとしての特徴

ENEOSは、資本集約型ビジネスです。資本集約型とは、事業を運営するために大きな設備投資が必要なビジネスのことです。製油所、タンク、パイプライン、港湾設備、発電設備、化学設備、再エネ設備、物流網などに多額の資金が必要です。

製油所は、石油会社の中核設備です。原油を加熱し、蒸留し、分解し、脱硫し、さまざまな石油製品に変えます。この設備は非常に大規模で、維持管理にも多額の費用がかかります。安全管理も重要です。火災、爆発、漏洩を防ぐために、設備保全、検査、運転管理が欠かせません。

資本集約型ビジネスの特徴は、固定費が大きいことです。設備を持っている以上、需要が弱くても維持費や減価償却が発生します。工場や製油所の稼働率が高ければ固定費を吸収しやすくなりますが、稼働率が低いと利益率は悪化しやすくなります。

ENEOSにとって、製油所の稼働率は重要です。需要が減っても過剰な設備を抱え続ければ採算が悪化します。そのため、国内需要減少に合わせて、製造・供給体制を見直す必要があります。Reutersは、ENEOSが製油所稼働率を高める目標を掲げていることも報じています。

資本集約型企業を見るときは、売上だけでなく、設備投資、稼働率、減価償却、メンテナンス費用、キャッシュフローを確認する必要があります。ENEOSは、巨大なエネルギー設備を持つ会社だからこそ、資本効率が重要になります。

原材料高と価格転嫁

ENEOSを見るうえで、原材料高と価格転嫁は避けて通れません。ENEOSにとって最大の原材料は原油です。原油価格が上がれば、仕入れコストは増えます。さらに、円安になれば、ドル建てで購入する原油の円換算コストも上がりやすくなります。

一般消費者にとっては、原油価格や円安はガソリン価格や灯油価格に反映されます。企業にとっては、軽油、重油、ナフサ、電力、物流費、化学原料のコストに影響します。ENEOSは、原油価格上昇を販売価格へ転嫁する必要がありますが、競争や政策、需要の弱さによって、完全に転嫁できるとは限りません。

ガソリン価格には、税金、原油価格、為替、精製コスト、流通コスト、販売マージンが含まれます。ニュースでガソリン価格が上がったとき、石油会社だけが利益を得ていると単純に考えるのは正確ではありません。原油や為替、税制、補助金、流通費用などが複雑に関係します。

石油化学や潤滑油でも、原材料高は利益率に影響します。原料価格が上がっても製品価格に転嫁できなければ、マージンは圧迫されます。逆に、需要が強く価格転嫁が進めば、利益率を守れます。

ENEOSを投資家目線で見るなら、原油価格そのものだけでなく、価格転嫁力、精製マージン、在庫評価、補助金・政策、需要の強さを確認する必要があります。原材料高は、ENEOSの利益だけでなく、日本全体のエネルギーコストにも関わる重要テーマです。

キャッシュフローを見る重要性

ENEOSの企業研究では、キャッシュフローを見ることが非常に重要です。石油会社は売上規模が大きく、在庫や設備投資も大きいため、会計上の利益だけでは実態が見えにくい場合があります。

営業キャッシュフローは、本業からどれだけ現金を生んでいるかを示します。石油製品の販売、石油化学、潤滑油、電力、資源開発などから現金が入ってきます。一方で、原油の仕入れ、在庫、運転資金が大きく動きます。原油価格が上がると、同じ量を仕入れるにも多くの現金が必要になります。

投資キャッシュフローも重要です。ENEOSは製油所、設備更新、脱炭素関連、再エネ、LNG、SAF、CCSなどに投資します。既存設備の維持だけでも多額の投資が必要です。さらに、新しい成長分野へ投資すれば、短期的には現金が出ていきます。

フリーキャッシュフローは、営業活動で生んだ現金から投資を差し引いたものです。これが配当、自社株買い、借入返済、新規投資の原資になります。ENEOSのような成熟エネルギー企業では、どれだけ安定してフリーキャッシュフローを生めるかが重要です。

また、在庫評価益や評価損で会計上の利益が変動するため、キャッシュフローを見ることで本業の現金創出力を確認しやすくなります。利益が出ていても、在庫や投資で現金が減っていれば注意が必要です。

投資家は、ENEOSを見るときに、営業キャッシュフロー、投資キャッシュフロー、フリーキャッシュフロー、有利子負債、株主還元、設備投資計画を確認する必要があります。

投資家が見るべきポイント

投資家がENEOSを見るときは、まず原油価格と為替を確認します。原油価格は売上、在庫評価、仕入れコストに影響します。円安は輸入原油の円建てコストを押し上げる一方、海外事業や在庫評価にも影響します。

次に、精製マージンを見ます。石油会社の利益は、原油をどれだけ高く売れるかではなく、原油を精製して石油製品として販売したときに、どれだけマージンを確保できるかに左右されます。ガソリン、軽油、ジェット燃料、ナフサの需要と価格を見る必要があります。

国内燃料需要も重要です。人口減少、省エネ、燃費改善、EV化によって、長期的にはガソリンや軽油需要が伸びにくくなります。製油所や販売網をどう再編するかが企業価値に影響します。

石油化学や潤滑油も確認すべきです。燃料需要が減る中で、化学品や高付加価値製品が収益を支えられるかを見る必要があります。ただし、石油化学も市況変動が大きい分野です。

キャッシュフローも必ず見ます。ENEOSは巨大な設備を持つ会社であり、維持投資と成長投資が必要です。営業キャッシュフローが投資と株主還元を支えられているかを確認します。

脱炭素投資も重要です。LNG、SAF、再エネ、CCSなどにどれだけ投資し、どれだけ収益化できるかを見る必要があります。成長テーマであっても、採算が悪ければ株主価値にはつながりません。

ENEOSへの投資では、原油価格、精製マージン、エネルギー需要、キャッシュフロー、設備再編、脱炭素投資を総合的に見ることが大切です。

就活生・新入社員が見るべきポイント

就活生や新入社員がENEOSを見る場合は、「ガソリンスタンドの会社」というイメージだけで考えないことが大切です。ENEOSには、原油調達、製油所運営、石油化学、潤滑油、電力、再エネ、資源開発、法人営業、物流、設備保全、安全管理、脱炭素事業など、多くの仕事があります。

技術系では、化学工学、機械、電気、計装、材料、安全工学、設備保全、プラント運転、環境技術が関係します。製油所は巨大な化学プラントであり、安全に、安定して、効率よく動かす技術が必要です。

調達では、原油や資材を安定して確保します。原油価格、為替、地政学、輸送、契約条件を理解する必要があります。エネルギー企業では、調達の判断が事業全体に大きく影響します。

法人営業では、工場、運送会社、航空会社、建設会社、化学メーカー、自治体などに対して、燃料、潤滑油、電力、エネルギーサービスを提供します。顧客の業界や設備を理解する力が求められます。

サービスステーション関連では、消費者との接点を持ち、燃料だけでなくカーライフ全体を支える仕事があります。今後はEV充電やモビリティサービスとの関係も重要になります。

脱炭素関連では、SAF、LNG、再エネ、CCS、カーボンニュートラル燃料などに関わる可能性があります。ENEOSで働くことは、既存の石油事業を支えながら、エネルギー転換にも向き合うことです。

まとめ

ENEOSホールディングスは、石油精製・販売やエネルギー関連事業を手がける会社で、原油価格や原材料高、キャッシュフローと関係が深い企業です。一般にはガソリンスタンドのENEOSとして知られていますが、実際には原油調達、製油所、石油化学、潤滑油、電力、再エネ、低炭素エネルギーまで関わる総合エネルギー企業です。

この会社の特徴は、社会インフラとしての安定性と、資源価格に左右される変動性を同時に持つことです。ガソリン、軽油、灯油、ジェット燃料、重油は生活や産業に欠かせません。一方で、原油価格、為替、精製マージン、在庫評価によって利益は大きく変動します。

ENEOSを見るうえでは、原油価格だけでなく、精製マージン、国内燃料需要、製油所稼働率、石油化学市況、潤滑油、電力、キャッシュフローを総合的に見る必要があります。特に国内石油需要の減少に対して、製造・供給体制をどう再編するかが重要です。

長期的には、脱炭素とエネルギー転換が大きなテーマです。LNG、SAF、再生可能エネルギー、CCSなどは成長機会になり得ますが、投資額や採算性を慎重に見る必要があります。石油事業で得たキャッシュを、どの新規事業へ振り向けるかが企業価値を左右します。

投資家にとっては、原油価格、精製マージン、エネルギー需要、キャッシュフローを見ることが重要です。就活生や新入社員にとっては、エネルギー企業、製造業、調達、法人営業、社会インフラを理解しやすい企業です。一般読者にとっては、ガソリンやエネルギー価格のニュースを企業から理解する入口になります。

ENEOSホールディングスを企業研究するなら、「ガソリンスタンドの会社」で終わらせず、エネルギー、原油、化学、原材料高、キャッシュフロー、資本集約型ビジネス、脱炭素をつなげて見ることが大切です。